自殺とは、死に至ることを意図した自身に害をなす行為によって自身の命を断つことです。自殺行動には、自殺既遂、自殺企図（自殺未遂のこと）、および希死念慮（思考や発想）が含まれます。
自殺は多くの要因の相互作用の結果として生じるのが通常で、その中でもうつ病が最も一般的かつ重大ですが、これだけが自殺の危険因子というわけではありません。
自殺の方法には、銃器の使用など死に至る確率が高いものもありますが、致死率の低い方法を選択したからといって、必ずしも自殺の意図が強くなかったことを意味するわけではありません。
自殺念慮の表明や自殺企図は、真剣に受け止めなければならず、助けを差し伸べるべきです。
米国では、危機的状況にある人や自殺を考えている人は988番に電話するかテキストメッセージを送ることで、危機ホットラインであるライフラインチャット＆テキスト（Lifeline Chat & Text）につながることができます。さらなる支援を受けられるウェブサイトとして、988自殺・危機ライフライン（988 Suicide and Crisis Lifeline）と米国自殺防止財団（American Foundation for Suicide Prevention）があります。
（小児と青年における自殺行動も参照のこと。）
自殺について用いられる用語は、自殺行動に関する科学的研究での進展、自殺の犠牲者や生存者に対する擁護の高まり、ならびに自殺に関連する偏見の減少を反映する形で、時間とともに進化してきました。
自殺行動には以下のものが含まれます。
自殺既遂：自身に害をなす意図的な行為で、実際に死に至ったもの。
自殺企図：死に至ることを意図した自身に害をなす行為で、結果として死に至らなかったもの。自殺企図ではけがが生じることもあれば、生じないこともあります。
希死念慮：自殺について考えたり、計画したり、準備をしたりすること。
非自殺性自傷とは、自身に害をなす行為のうち、死に至ることを意図していないもののことです。このような行為としては、腕にひっかき傷や切り傷をつける、タバコで自分の体を焼く、ビタミン剤を過剰摂取するなどがあります。身体的な痛みは精神的な痛みを軽減する場合があることから、非自殺性自傷は緊張を緩和するための手段である場合があります。また、まだ生きることを望んでいる人の助けを求める訴えである場合もあります。非自殺性自傷をしたことがある人は、長期的に見て自殺のリスクが高いことから、これらの行為を軽く扱ってはいけません。
自殺行動はよくみられる健康上の問題です。性別、年齢、人種、信条、収入、教育水準、性的指向を問わず、あらゆる人々でみられます。自殺をしやすい人の典型的なパターンといえるものはありませんが、自殺率が高い集団の例として、中年以上の男性、アメリカンインディアンの若者、LGBTQを自認している人々などがあります。
世界の自殺率
世界全体で毎年およそ800,000人が自殺により死亡しています。
研究データから、自殺を試みる人の数は実際に自殺する人の数よりもはるかに多いとみられています。その比率は国、宗教、性別、年齢、方法によって異なります。
米国の自殺率
米国では、2021年に48,000人以上の人が自殺しました。平均すると、毎日132件の自殺が発生していることになります。自殺は、10～14歳と25～34歳の人々において死因の上位10位に入るのが一般的です。2020年には、COVID-19による死亡者数が多かったことから、全体の死因における自殺の順位は11位まで低下しました。
2021年には、自殺率は中年の白人男性で最も高く、死亡のほぼ70％を自殺が占めていました。自殺による死亡全体の半数以上が銃器によるものでした。25～34歳と75～84歳で自殺率が高かったですが、最も高かったのは85歳以上の成人でした。
どの年齢層でも、自殺で亡くなる人の数は4：1ほどの比率で男性の方が女性より多くなっています。その理由は不明ですが、以下の要因が関係していると考えられています。
男性は自殺を試みる際に、より積極的で致死率の高い方法を用いる傾向がある。
男性は問題に直面しても我慢するように教えられてきたことから、伝統的な傾向として、友人や医療従事者に助けを求める可能性が低い。
男性の自殺者数には軍人と退役軍人の自殺が含まれている。どちらの集団も女性より男性の占める割合が高い。
2021年の人種・民族別の自殺率は、非ヒスパニック系のアメリカンインディアンまたはアラスカ先住民の人々で最も高くなりました。自殺に関する最新の統計については、米国自殺予防財団（American Foundation for Suicide Prevention）が収集したデータを参照してください。
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米国における自殺未遂者数
2021年の米国では、推定170万人の成人が自殺を試みました。自殺を試みる人の数は実際に自殺する人の数の25倍と推定されています。多くの人が繰り返し自殺を試みます。しかし、自殺を試みた人で最終的に自殺により死亡するのは5～10％のみです。自殺企図は青年期の女子で特に多くみられます。15～19歳では、自殺1件当たり100件の比率で自殺企図が起きています。全年齢層でみると、女性の自殺企図の割合は男性の2～3倍ですが、実際に死に至る可能性は男性の方が4倍高くなっています。高齢者では、自殺1件当たり4件の比率で自殺企図が起きています。
自殺行動の原因
研究により、自殺既遂者の多くが死亡時に複数の危険因子を有していたことが示されています。自殺により死亡する人の約85～95％は、死亡する時点で診断可能な精神疾患をもっています。
自殺行動につながる健康状態として最も多くみられるのは、うつ病です。
うつ病（双極症の一部としてのうつ病を含みます）は、自殺企図の約半数に関係していて、自殺既遂での割合はさらに高くなっています。うつ病は、思いがけず突然に起こる場合もあれば、最近体験した喪失や悲惨な出来事が誘因になる場合や、複数の要因が組み合わさって起こる場合もあります。うつ病の人では、夫婦間の問題、最近の逮捕や法律上のトラブル、恋愛上のトラブルや破局、親との確執やいじめ（青年の場合）、愛する人の喪失（特に高齢者の場合）などが、自殺企図のきっかけになります。うつ病の人に強い不安や衝動行動、物質使用症、睡眠障害もみられる場合は、自殺のリスクがより高くなります。
小児期のトラウマ体験（特に身体的虐待や性的虐待）は、自殺企図のリスクを高めます。
孤立は自殺行動のリスクを高めます。離別、離婚、配偶者との死別などを経験した人では、自殺既遂の可能性が高くなります。安定的な人間関係の中で暮らしている人では、一人暮らしの人と比べて、自殺が少なくなっています。
飲酒は、うつ病を悪化させることがあり、それにより自殺行動の可能性を高めます。また、アルコールは自制心を弱め、衝動性を高めます。自殺を試みる人の約30％が事前に飲酒をしており、その約半数の人は酩酊した状態で自殺を試みます。飲酒、特に大量の飲酒は、酔いが覚めたときにしばしば深い自責の念を引き起こすため、不健康な飲酒をしている人は自殺のリスクがより高くなります。
その他のほぼすべての精神疾患も自殺のリスクを高めます。
統合失調症などの精神症があると、対処不能な妄想（固定された誤った思い込み）が生じたり、自殺を命じる幻聴（聴覚性の幻覚）が聞こえたりすることがあります。また、統合失調症の人はうつ病になりやすい傾向があります。結果として、一般集団と比べて自殺による死亡率がはるかに（10％）高くなっています。
ボーダーラインパーソナリティ症や反社会性パーソナリティ症の人、特に過去に衝動的、攻撃的、または暴力的な行動がみられた人でも、自殺のリスクが高くなります。これらのパーソナリティ症の人は、フラストレーションにうまく対処できない傾向があり、ストレスに対して衝動的に反応しやすく、ときに自傷行為や攻撃的な行動をとってしまうことがあります。
高齢者の自殺の約20％には、一般的な身体疾患（特に痛みを伴う慢性疾患）が関係しています。糖尿病、多発性硬化症、がん、感染症など、診断されて間もない身体疾患も自殺リスクを高める可能性があります。エイズや側頭葉てんかん、頭部外傷などの一部の病態は、脳の機能に直接影響を及ぼす可能性があり、それゆえ自殺リスクを高めます。
自殺する人のおよそ6人に1人が遺書を残し、ときに自殺の理由を知る手がかりになります。理由としては、精神疾患、絶望感、周囲の人の負担になっていると感じること、様々な生活上のストレスに対処できないことなどが挙げられます。
抗うつ薬と自殺のリスク
自殺企図のリスクは、抗うつ薬治療を開始する前の1カ月間で最も高く、抗うつ薬の使用を開始してからは、それまでと比べて自殺による死亡リスクが低くなります。ただし、小児、青年、若年成人では、抗うつ薬の使用により、ときに自殺念慮や自殺行動の頻度が若干高まることがあります（自殺既遂の頻度は高まりません）。そのため、使用する小児や青年の親にはこのリスクについて警告すべきであり、特に服用開始後最初の数週間は、以下の副作用が起きていないか、小児および青年を注意深く見守るべきです。
不安の増大
興奮
不穏（落ち着かなくなる）
易怒性
怒り
また、軽躁状態への移行（活力にあふれ愉快な気持ちであるが、怒りやすくなったり、集中できなくなったり、興奮したりすることが多くなる）も注意すべき重要な副作用です。
精神医療の専門職と患者および家族は、自殺傾向（死、特に自殺による死に関する思考・概念やそれらへのとらわれ）がうつ病の中核的な特徴の1つであることを認識しておくべきです。うつ病を軽減する治療により、自殺のリスクは低下します。
抗うつ薬の服用が自殺リスクの上昇と関連している可能性があるという公衆衛生上の警告を受けて、医師たちはうつ病の診断を下すことを減らし、小児や若年者に対して抗うつ薬を処方することを30％以上減らしました。しかし、これと同じ時期に、若年者の自殺率は一時的に14％増加しました。したがって、うつ病治療のための薬剤の使用を控えさせるこの警告は、結果的に自殺による死亡者数の減少ではなく、むしろ増加につながってしまった可能性があります。
うつ病の人に抗うつ薬を投与する場合、医師は自殺行動のリスクを低下させる以下のような一定の予防策を講じます。
抗うつ薬の用量を患者の死亡を招かないであろう量にする。
治療を初めて開始する際には、より頻繁な受診スケジュールを設定する。
症状の悪化や興奮、不眠症、希死念慮がみられないか注意する必要があることを患者とその家族、大事な人に明確に警告する。
症状が悪化した場合や自殺念慮が生じた場合は、すぐに抗うつ薬を処方した医師に連絡するか、別の形で医療を求めるよう患者とその家族、大事な人に指示する。
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青年における自殺の原因
青年の自殺率は、10年以上にわたって着実に上昇した後、1990年代には低下しましたが、2000年代初頭に再び上昇に転じました。この上昇傾向には銃器による死亡の増加が含まれていました。この増加には、以下のものを含む多くの影響が関係しています。
群発自殺
群発自殺とは、ある人の自殺が地域社会、学校、または職場における別の人の自殺につながるように見える現象のことです。大々的に報道された自殺は極めて広範な影響を及ぼす可能性があります。小児や青年、若年成人は特に群発自殺の影響を受けやすいです。よく知っている人が自殺を試みたり自殺で亡くなったりしたことで、直接影響を受ける場合もあります。また、有名人の自殺による死が映像メディアで四六時中センセーショナルに報道されることで、間接的に影響を受ける場合もあります。逆に、メディアが自殺についてポジティブなメッセージを伝えることで、影響を受けやすい若者に群発自殺に広がるリスクを低下させることができます。ポジティブなメッセージとは、典型的にはコミュニティのメンバーの悲劇的な喪失を明確に伝え、続いて悲嘆にくれている人々への支援を表明することです。メッセージの中では、精神的な苦悩が人生の一部であることを示すとともに、助けや治療を求めることについて偏見がないことを指摘するべきです。メンタルヘルスの問題と自殺についてこのように説明することで、影響を受けやすい視聴者を危険にさらさすことなく、公衆衛生にプラスの影響を及ぼせる可能性があります。
群発自殺は、青年期の自殺全体の1～5％に関係している可能性があると推定されています。学校の管理者、精神医療の専門家、その他のコミュニティのリーダーは、メディアやソーシャルプラットフォームを利用して群発自殺の拡大を阻止する方法を学ぶことができます。慎重な報告と学校や職場へのポストベンション（自殺発生後に実施する介入のこと）ガイドラインの導入は、さらなる自殺を防止するための2つの戦略です。
自殺の方法
自殺方法の選択は、しばしば文化的要因や致死的な手段（例えば銃器）の利用しやすさに影響を受けます。それは意図の真剣さを反映していることもあれば、そうでないこともあります。生存の可能性が低い方法（高層ビルから飛び降りるなど）もあれば、救命の可能性が高い方法（薬物の過剰摂取など）もあります。ただし、致死的でない方法を選んだ人でも、致死的な方法を選んだ人と同じくらい本気で死のうとしていた可能性があります。
自殺企図で最も頻繁に用いられる方法は、薬物の過剰摂取と服毒です。銃や首つりなどの暴力的な方法は、選択するとほぼ確実に死に至るため、自殺企図ではあまり多くみられません。
米国では自殺既遂の約50％で銃が使用されています。男性は女性より、この方法をよく選択します。その他の方法としては、首つり、服毒、飛び降り、刃物の使用などがあります。
世界的には、殺虫剤による中毒死が自殺の大きな割合を占めていて、危険な殺虫剤が広く入手できるアジアで特に多くなっています。
以上のほかに、自殺には極めてまれな類型がいくつか存在します。
集団自殺
拡大自殺
「警官を利用した自殺」（警察官などの法執行官を故意に挑発して致死的な力を行使させる場合）
自殺行動の管理
医療専門職はいかなる自殺行為も真剣に受け止めます。安全確保と治療のための計画が個々の患者の状況に合わせて調整されます。
自殺を試みて重傷を負った人には、医師はその外傷に対する評価と治療を行い、通常はその人を入院させます。死に至る可能性がある薬を過剰摂取した場合は、体内への吸収を防ぎ、体外への排出を促す処置を直ちに行います。また、解毒剤が入手可能であればそれを投与し、呼吸用のチューブを挿入するなどの支持療法を行います。
初期評価が終わったら、自殺を試みた人を精神科医に紹介し、精神科医は自殺企図につながった問題を明らかにし、適切な治療計画を立てるよう努めます。
問題を特定するために、精神科医は以下のことをします。
自殺企図や危機に至るまでの経緯や病歴に耳を傾ける
根底にどのような自殺の危険因子があるか、具体的にどのような出来事が自殺未遂につながったのか、どこでどのようにして自殺未遂が起こったのかの特定を試みる
自殺行動のリスクを高める可能性がある精神疾患の症状について質問する
何らかの精神疾患に対する治療を受けているか（その治療のために何か薬を服用していないかを含む）、精神療法やその他の方法による治療を受けているかを質問する
その人の精神状態を評価し、うつ病、不安、興奮、パニック発作、精神症症状、重度の不眠症、その他の精神疾患、アルコールまたは物質の使用などの徴候がないか調べる
病歴と家族歴を徹底的に聴取する
自殺企図やそのフォローアップ治療に関連することが多いため、個人的な関係や家族関係、ソーシャルネットワークについて尋ねる
親しい家族や友人と話をして、飲酒やマリファナ、鎮痛薬、違法薬物の使用について質問する
その人が自殺思考の引き金になる状況、出来事、場所、思考、感情状態を特定する手助けをし、その誘因に対処する手立てを計画するのを手伝う。
うつ病は自殺行動のリスクを高めることから、うつ病の人に対しては、医師は自殺行動や自殺念慮がないか注意深くモニタリングします。うつ病の人では、うつ病がより重度である期間中に自殺リスクが高まる可能性があり、ほかに危険因子がいくつか存在する場合も同様にリスクが高まります。うつ病は薬剤や精神療法を用いて効果的に治療することができ、それにより全体的な自殺リスクを低減できます。
自殺のリスクが高い人が気分症の治療のためにリチウム、抗うつ薬、比較的新しい抗精神病薬を使用することで、自殺の件数が減少する可能性があることを示唆した研究結果もあります。クロザピンによる統合失調症の治療は、自殺のリスクを低下させます。
自殺のリスクは時間とともに変化し、最も深刻な急性リスクは数時間から数日続きます。ある調査では、大半の自殺者が自殺をする前に様々な医療現場で診察を受けていましたが、そこで自殺リスクは検出されていませんでした。これらの知見は、このような人々の自殺リスクを低下させるための公衆衛生戦略を採用することの重要性を強調しています。例えば、医師は以下を行うべきです。
自殺念慮や抑うつなど、苦痛の症状についての患者のスクリーニングを決まった手順として行う
支持的で決めつけをしない思いやりのある対応をする
安全計画の利用や致死的な手段に関するカウンセリングなど、患者の安全を確保するための介入を提供する
患者の家族とコミュニケーションをとる
このほかに高リスク者の自殺リスクを低減できる可能性がある介入として、認知行動療法、弁証法的行動療法、一部の形態の家族療法（愛着に基づく家族療法など）があります。自殺のリスクがあると特定された人には、これらの治療法のいずれかを受け、個々のニーズに応じて調整された薬剤の服用を検討するように勧めるべきです。あらゆる健康状態と同様に、必要に応じて治療を調整し、フォローアップケアを提供していくことが、治療を最適化する重要な方法です。
自殺行動の予防
米国では、危機的状況にある人や自殺を考えている人は988番に電話するかテキストメッセージを送ることで、危機ホットラインであるライフラインチャット＆テキスト（Lifeline Chat & Text）につながることができます。さらなる支援を受けられるウェブサイトとして、988自殺・危機ライフライン（988 Suicide and Crisis Lifeline）と米国自殺防止財団（American Foundation for Suicide Prevention）があります。
自殺企図や自殺既遂は、家族や友人に衝撃を与える事態になりますが、多くの人が警戒すべきサインを発しています。見つけておくべき苦痛や自殺念慮の徴候には、気分、行動、睡眠、活力の変化など、その人の通常の行動パターンにおけるあらゆる変化が含まれます。自殺傾向のある人の大半は自分の考えや苦痛を直接声に出さないことが多いため、ある人が絶望感を抱いている、何かに打ちのめされていたり、とらわれてたりしている、自分が他者の重荷になっているように感じているなどの可能性がその人の発言から示唆される場合には、それに留意することが重要です。行動の変化としては、普段の活動をやろうとしない、興奮する、怒りを爆発させる、怒りやすい、飲酒や薬物使用の量が増える、その他の奇妙な行動（別れの挨拶をする、所有物を手放すなど）をするなどがあります。自殺念慮についての発言（たとえそれが冗談でも）や明らかな自殺企図があった場合は、すべて真剣に受け止める必要があります。こうしたサインが無視されると、命が失われるおそれがあります。
人が今にも自殺を試みようとしている場合や、実際に自殺を試みてしまった場合は、できるだけ早く救急隊が派遣されるように、直ちに119番（米国では911番）に電話をするべきです。助けが来るまでの間は、その人と一緒にいて、冷静かつ支持的で決めつけをしない態度で話をしてください。
医師は自殺をほのめかす人や自殺企図をした人を入院させることができます。米国の大半の州では、自傷他害のリスクが高いと医師が判断すれば、本人の意思に反して、その人を入院させることが認められています。
自殺予防を目的とする新しい包括的な公衆衛生政策では、学校や職場での自殺予防訓練やピアカウンセラーの導入など、複数の方法が採用されています。精神医療へのアクセスの改善には、かかりつけ医の医療機関や病院の救急部門だけでなく、精神医療の場においても、自殺リスクを低下させる臨床的介入を提供することが含まれます。最近では、ソーシャルメディアのプラットフォーム上で稼働する人工知能の開発が、リスクのある個人を特定し、時宜を得た支援を提供するのに役立っています。致死的な手段の利用を困難にする公衆衛生政策も予防的な措置になります。
自殺の影響
自殺による死は、すべての関係者に著しい感情的影響を与えます。家族、友人、医師は、自殺を防げなかったことに罪悪感を抱いたり、自責や後悔の念に駆られたりします。自殺した人に対して怒りを感じることもあります。最終的には、こうした複雑化した悲嘆の体験を乗り越え、喪失に対処することができます。
ときには、悲嘆に関するカウンセリングや支援グループが家族や友人の気持ちの整理に役立ち、罪悪感や悲しみに対処する助けになります。支援団体などに関する情報は、かかりつけ医や地域の精神保健サービスを通じて入手することができます。さらに、全米自殺防止財団（American Foundation for Suicide Prevention）などの全国的な機関でも、自殺で残された人を対象とする地域の支援団体のリストが管理されています。インターネット上で情報を得ることもできます。
自殺企図による影響も同様です。しかし、自殺企図の場合は、自殺のことや精神面の治療について、また、その人を支え、その声にこたえる方法について学ぶことで、家族や友人が気持ちの整理をつける機会があります。
医師による死の幇助（かつての自殺幇助）
医師による死の幇助とは、人生を終えたいと願う人に医師が手を貸す行為のことです。これについては、患者の生命を保つという医師の本来の目標に逆行する行為であることから、大きく賛否が別れています。しかし米国では、医師による死の幇助は十数州で合法とされていて、他の多くの州でも現在検討されています。米国の上記以外の州では、医師は身体的・精神的苦痛を軽減するための治療を行うことはできますが、意図的に死を早める行為は認められていません。
医師による自殺幇助は、オランダ、スイス、ベルギー、コロンビア、ルクセンブルク、スペイン、ニュージーランド、オーストラリア、ドイツ、およびカナダでも合法になっています。
さらなる情報
以下の英語の資料が役に立つかもしれません。こちらの情報源の内容について、MSDマニュアルでは責任を負いませんのでご了承ください。
988自殺・危機ライフライン（988 Suicide & Crisis Lifeline）：苦難の渦中にいる人々に向けて24時間365日体制の支援を提供している。聴覚障害や難聴のある人向けにフォーマットされた情報を提供している。スペイン語でも利用できる。
米国自殺防止財団（American Foundation for Suicide Prevention［AFSP］）：愛する人を自殺で失った人を含めて、自殺の影響に対処している人やその経験がある人に向けて、支援団体や相談窓口へのアクセスのほか、スクリーニングプログラムの導入、学校における予防プログラムの確立、および自殺予防のための提唱に関する情報を提供するとともに、有病率の統計から公共政策の優先事項に至るまでの自殺に関する事実を提示している。
若年者自殺防止のためのブループリント（Blueprint for Youth Suicide Prevention）：米国小児科学会（AAP）と米国自殺防止財団（AFSP）による共同の取り組み。
米国疾病予防管理センター：自殺予防（Centers for Disease Control and Prevention: Suicide Prevention）：ファクトシート、危険因子および防御因子に関する情報、予防戦略、その他の自殺防止機関へのアクセスを提供している。スペイン語でも提供している。
小児およびティーンエイジャーと自殺による喪失（Children, Teens, and Suicide Loss）：自殺による喪失後の小児およびティーンエイジャーとの対話に関するガイド。
クライシス・テキスト・ライン（Crisis Text Line）： 米国、カナダ、英国、アイルランドの苦痛の中にいる人に向けて、チャット形式で24時間365日体制の支援を提供している。
ナウ・マター・ナウ（Now Matters Now）：研究ベースのウェブサイトで、マインドフルネスの実践や弁証法的行動療法への参加に必要なマイクロスキル習得のための訓練など、自殺念慮を経験した人向けのセルフケア戦略を提供している。
サイケ・ハブ教育動画ライブラリ（Psych Hub Educational Video Library）：メンタルヘルスの達成と維持に関心があるすべての人を支援するべく設計された動画、ポッドキャスト、およびガイドを提供している。
米国薬物乱用・精神衛生サービス局（SAMHSA）治療ファインダー（ Substance Abuse and Mental Health Services Administration (SAMHSA) Treatment Finder）：米国およびその領土内で精神疾患や物質使用症の治療を求める人のための秘密厳守かつ匿名の情報源。
自殺予防リソースセンター（Suicide Prevention Resource Center）：自殺の問題の範囲を定義するとともに、効果的な予防戦略の概要を示している。
自殺による喪失を生き抜く：リソースと癒しのガイド（Surviving a Suicide Loss: Resource and Healing Guide）：自殺による喪失を経験した人を癒すためのガイドで、死別および対処戦略、支援団体やオンライン教材の形態で支援を提供できる組織、ならびに自殺および精神疾患に関する有用な参考文献が紹介されています。
