死は医師や看護師などの資格をもつ人によって、適切なタイミングで公式に宣告されなければならず、その死の原因と状況についても認定される必要があります。これらの要件を満たす方法は、米国の中でも地域ごとに大きく異なります。自宅で死を迎えることを計画している場合、その家族はその後に予想されることや、しなければならないことを前もって調べておくべきです。ホスピスケアを受けている場合は、通常はホスピスの看護師が必要な手順を説明してくれます。警察官など役人を呼ばなければならない規定がある地域では、家族はそれを把握しておき、公的機関に患者は自宅で死を迎える予定であることを事前に知らせるようにします。ホスピスや在宅ケアプログラムでは多くの場合、家族がつらい対応をしないで済むように、役所への報告手順が定められています。ホスピスや在宅ケアサービスが関与していない場合、家族は（できれば患者が亡くなる前に）検死官や葬儀社の責任者に連絡を取り、連絡先やこれから予想されることを教えてもらいましょう。保険の請求、金融口座へのアクセス、亡くなった人に所有権のある不動産の譲渡、財産の清算には、死亡診断書が必要です。死亡診断書のコピーは数十部以上が必要になることも少なくありません。
解剖（剖検）を求めたり、それに同意したりするのは気が進まないものですし、しばしばその費用は保険の対象外です。解剖によって死を招いた病気についての詳しい知識を得ることができ、家族が死の原因についてより明確に理解できるようになる場合もあります。解剖後の遺体は、葬儀社や家族の手で葬儀の準備が施されます。解剖でできた傷は衣服で隠されます。解剖を行うかどうかは、患者の生前に決めておいた方がよいでしょう。その方が、死の直後に決めるよりもストレスが少ないはずです。
葬儀の前準備をしたり、費用の前払いをしたりしておけば、家族はとても楽になります。また、死後の遺体の扱いに関する患者の希望も知っておくとよいでしょう。埋葬の仕方から研究目的での献体に至るまで、いくつかの選択肢があります。多くの場合、愛する人を追悼するための葬式や集会が開かれます。死の直後に近親者だけで葬儀を済ませる家族もあれば、数週間後または数カ月後に追悼式を行う家族もあります。
近親者を失った人の大半は6カ月以上にわたって深い悲しみに暮れ、その中で不信、怒り、抑うつ、孤独、人生の方向性の喪失、切望などの感情を経験します。悲しみは時間とともに薄れていきますが、喪失感は消えません。人は死に打ち克つことはできませんが、死を受け入れ、前向きに生きることができます。
米国では、メディケアの資金援助を受けるホスピスプログラムは、ホスピスケアを受けている人の死亡後少なくとも1年間、家族や友人にグリーフサポートを提供することが義務付けられています。
