集団殺傷兵器による災害の概要

執筆者:James M. Madsen, MD, MPH, University of Florida
レビュー/改訂 2023年 1月
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やさしくわかる病気事典

集団殺傷兵器とは、大量の死傷者が発生するような集団災害を引き起こすことができる兵器のことです。集団災害が起こると、非常に多数の死傷者が発生するため、利用可能な医療資源だけでは対応するのが不可能になるか困難になります。集団殺傷兵器には、例えば以下のように様々な種類があります。

集団殺傷兵器(WMD)は、ときに大量破壊兵器と呼ばれることがあります。しかし、大量破壊兵器という言葉にはインフラの重大な物理的破壊という意味が含まれ、それはほとんど爆発物によってしか起こらないため、あまり正確ではありません。「兵器(weapon)」という言葉には、意図的に使用するという意味が含まれています。しかし、意図せずに集団災害を引き起こすことができる物質も、集団殺傷兵器の範疇に含まれています。例えば、化学物質や放射性物質が工場や発電所、または輸送中のトラックや列車から漏れることがあります。医師と公的機関は、意図的なものもそうでないものも、災害を管理するために同じ原則を用いています。

ある地域が集団殺傷兵器にさらされたことは、爆発や目に見える漏出や流出の場合のように容易に分かることがあり、さらには加害者によって事前に通告される場合もあります。しかし、放射性兵器、生物兵器、化学兵器にさらされた場合は、あまり明らかにはならない場合があります。そうした物質は、そうと分からないうちに拡散し、ただ単に多くの人間が同じ場所と時間に体調を崩すことが最初の徴候になることがあります。医師がそうした物質への曝露を特定したり自然な病気の流行と区別したりするのが困難なことがあります。例えば、そうと分からないうちに放射線に曝露したことで生じた嘔吐と下痢が、最初は集団食中毒と誤解されることがあります。

集団殺傷兵器は、環境中に出ると、固体、液体、気体、蒸気(室温で液体である物質の気体のような状態)の組合せとして存在する可能性があります。微細な粉塵の粒子または液体の小さな飛沫がエアロゾル(煙、霧、ミスト、またはフューム)として空気中に浮遊することもあります。放射線が関与している場合は、人々が放射性物質のちりや破片に直接的に接触することもあれば、放射線源に物理的に触れることなく放射線にさらされることもあります(放射線障害を参照)。

兵器の形態によって、環境中にとどまる時間や、曝露しうる経路に影響があります。固体と揮発性の低い液体は、通常の条件では1日以上環境中にとどまる傾向があり、何週間も残存するものもあります。放射性物質の場合のように、ときに兵器の物質が何年も残存することがあります。気体と揮発性の高い液体は、24時間以内に拡散する傾向があります。

集団殺傷兵器による影響を決める主要な要因は、曝露の経路です。気体、蒸気、微粒子は吸入される可能性があります。吸入された物質は通常、非常に速やかに作用します。固体と液体は皮膚を汚染することがあり、そこから吸収されるか、口へ移って飲み込まれることがあります。皮膚が曝露した場合、通常は症状が生じるまでにより長い時間がかかります。汚染された物体(例えば爆発による破片)は皮膚を貫通して汚染物質を直接体内に侵入させることがあります。

集団殺傷兵器による災害への最初のアプローチ

医師と救急隊員は、通常、以下の手順で集団殺傷兵器の関与する災害に取り組みます。

  • 準備

  • 認識

  • 評価およびトリアージ

  • 治療

これらの段階は重なることがよくあります。認識、評価、治療は、多数の傷病者がいる場合には同時に行われることがあります。

準備

準備を整えることは極めて重要です。 病院と地域社会は災害に備えた計画を立てるとともに、災害に対応するための適切な備蓄と設備を備えておく必要があります。災害に対する準備には一般的に、追加のスタッフの動員と、通常の医療から災害の被害者への資源(ベッド、手術室、輸血など)の再割り当てが含まれます。備蓄と設備としては、典型的には、封じ込めてある排水設備を備えた指定の除染区画、汚染の拡散を最小限に抑えるための床の覆いおよび防護具、ならびに解毒剤の備蓄またはそれを他の供給源から調達するための公的な取り決めなどがあります。多くの病院では、手順書、備蓄、設備(特に除染用のもの)の位置など、災害時の計画にスタッフが習熟するのを助けるため、定期的に訓練が行われています。

認識

爆発物、銃器、および輸送手段の衝突・墜落が関与する災害は、医師や最初の対応者にとって容易に認識できますが、生物兵器または化学兵器が関与する災害はそれよりもはるかに特定が難しい場合がよくあります。

災害の認識は情報機関もしくは加害者からの声明、環境上の手がかり(例、死亡したまたは瀕死の動物、異臭)、または環境モニタリング(化学的、生物学的、または放射線)によりもたらされる可能性があり、これらの情報は広く入手できない可能性があります。あまりみられない症状が多数の人にみられたり、同じような症状が多数の人にみられたりすることが唯一の手がかりになることがあります。医師が傷病者の評価を行う際に、特定の物質や感染性微生物にさらされたときに現れる典型的な徴候や特徴的な症状が認められることがあります。最終的には、臨床サンプルまたは環境サンプルを検査室に送る必要が出てくることがあります。しかし、診断と初期治療が急を要することが多く、非常に速やかに作用する特定の化学兵器が関与するけがの場合にはその可能性が特に高まります。

評価およびトリアージ

トリアージとは、それぞれのけがに対して緊急度を割り振るプロセスです。非常に速やかに治療を要する人もいれば、しばらく待っていても安全な人もいます。集団殺傷兵器が関与する災害では多数の傷病者が出るため、医師や最初の対応者は、患者との最初の対面を迅速に行い、全員を速やかに評価できるようにする必要があります。爆発物や火災が関与しない集団災害の患者には目に見えるけががない場合があるため、トリアージは特に困難になる可能性があります。また、災害の現場またはその近くにいて兵器にさらされていない多くの人がストレス反応(例、過換気、ふるえ、吐き気、筋力低下)を起こすことがあります。医療従事者がストレス反応を毒性物質、感染、または放射線の作用と区別するのは困難なことがあります。

集団殺傷兵器の訓練を受けた医療従事者であれば、ホットゾーン、ウォームゾーン、コールドゾーンという、自身の安全確保に役立つ3つの区域を設定することを知っています。

ホットゾーンは、集団殺傷兵器が放出された直近の周辺区域です。医療従事者のリスクはホットゾーンで最も高く、通常は適切な個人防護具を装着した緊急対応要員のみがこのゾーンに入れます。

ウォームゾーン(除染区域)はホットゾーンと境を接しています。このゾーンで完全な全身の除染が行われます。医療従事者は、傷病者(特に化学物質にさらされた患者)の一次評価、トリアージ、および初期治療を行うために防護具の装着が必要な場合があります。

コールドゾーン(清浄区域)は、病院の救急診療部などです。ウォームゾーンで除染を行っているはずなので、通常はコールドゾーンの医療スタッフは標準予防策で安全となるはずです。しかし、一部の患者が除染を受けずに自身で現場を離れて来院する可能性があるため、病院にはなおも除染能力が必要です。

集団殺傷兵器による損傷の治療

集団殺傷兵器が関与する災害では、医師などの対応者は以下のことを目的にします。

  • 自身の防護

  • 患者の状態の安定

  • 物質への曝露の中止(患者を汚染区域から離す、患者から汚染を除去する)

一般的に、医師はまず患者の気道を安定させます。しかし、特定の化学物質に曝露した場合は、迅速な除染が必要な場合があります。さらに、一部の化学物質(神経剤など)に対しては、解毒剤も利用可能ですぐに必要な場合があります。

患者にどのような種類の除染が必要かは、兵器の種類によって決まります。生物剤または放射性物質のエアロゾルに曝露した患者では、通常は皮膚、衣服、またはその両方が汚染されています。このような物質のほとんどは無傷の皮膚に急速に浸透することはできないため、除染には通常、脱衣とシャワーで十分です。特定の化学物質(サルファマスタードや液体神経剤など)は接触すると直ちに皮膚に浸透し始め、即座に組織の損傷が始まることがあります。そのような物質に曝露した患者では、直ちに除染して進行中の吸収を止め、汚染の広がりを防止する必要があります。特別に調製された市販の外用の皮膚除染製品(Reactive Skin Decontamination Lotion、RSDL®)は、皮膚に付いた神経剤やサルファマスタードを不活化します(これは眼や傷への使用は承認されていません)。しかし、石けんと水も効果的です。油性の化学物質に対しては、水だけではあまり効果的ではありませんが、石けんが入手できない場合には水のみでも使用します。0.5%次亜塩素酸ナトリウム溶液(標準的な家庭用の5%漂白剤を水に対して1:9の割合で希釈してつくる)も効果的ですが、眼や傷には使用されません。緊急時には、化学物質を吸収する可能性があって利用できるもの(ペーパータオル、ティッシュ、粘土質の土、パンなど)を何でも、患部にあてて勢いよく最長2分間こすってから、大量の水で洗い流して除去することができます。

医療従事者は、傷を観察して破片や壊死組織片などをすべて除去します。それから傷を真水か食塩水で洗浄します。

本稿で述べられている見解は著者の見解であり、米国陸軍省、米国防総省、または米国の公式の方針を反映したものではありません。

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