肺がん

肺がんにより気道が狭くなって、喘鳴が生じることもあります。腫瘍によって気道がふさがれると、その気道につながる肺の一部がつぶれて、無気肺という状態になることもあります。気道閉塞の結果、息切れや肺炎が生じ、肺炎になると、せき、発熱、胸痛をきたすこともあります。

腫瘍が胸壁の中まで増殖すると、耐えがたい胸痛が持続します。がん細胞を含む液体が、肺と胸壁の間にたまることがあり（悪性胸水と呼ばれる状態）、その量が多いと、息切れや胸痛を起こすことがあります。がんが肺全体に広がると血液中の酸素レベルが低下し、息切れをきたし、最終的には心臓の右側部分が大きくなって心不全（肺性心と呼ばれる病気）に陥る可能性があります。

肺がんが増殖して、首にある神経の一部に到達すると、まぶたが垂れ下がる、瞳孔が縮む、顔の片側の発汗が減少するなどの症状が現れることがあり、これらの症状をまとめてホルネル症候群と呼びます。

肺の上部にあるがんが増殖して、腕につながっている神経にまで到達すると、腕または肩の痛み、しびれ、筋力低下などの症状が現れることがあります。この部分にできた腫瘍は、パンコースト腫瘍とよく呼ばれます。腫瘍が胸部の中心にある神経にまで増殖すると、発声器につながる神経が損傷を受けて声がれをきたしたり、横隔膜につながる神経が損傷されて息切れや血液中の酸素レベルの低下をきたしたりすることがあります。

肺がんが食道の中や食道の近くまで増殖すると、嚥下が困難になったり、飲み込むときに痛みを感じることがあります。

肺がんが心臓の中や胸部中央（縦隔）領域まで増殖すると、不整脈、心臓への血流の妨害、心臓を取り囲む袋（心膜嚢）内への液体貯留などが生じます。

肺がんが胸部にある太い静脈の1つ（上大静脈）まで増殖したり、これを圧迫したりすることがあります。この状態を上大静脈症候群と呼びます。上大静脈が閉塞すると、その代わりに上半身にあるほかの静脈に通常より多くの血液が流れ込みます。そのため、胸壁にある静脈が拡張します。顔や首、胸壁上部（乳房を含む）が腫れて、痛みを生じ、赤くなることがあります。また、息切れ、頭痛、ものがゆがんで見える、めまい、眠気などの症状も現れることがあります。これらの症状は、一般に前かがみになったり横になったりすると悪化します。

肺がんが血液の流れに乗って、体の他の部位へ転移することもあり、最も多いのが肝臓、脳、副腎、脊髄、骨への転移です。がんの経過の初期から転移することもあり、小細胞肺がんでは特にその傾向が強くなります。何らかの肺の障害が明らかになる前に、頭痛、錯乱、けいれん発作、骨痛などの症状が現れることもあり、この場合早期の診断がさらに難しくなります。

腫瘍随伴症候群とは、がんによる影響が、神経や筋肉といったがん自体から離れた部位に現れることをいいます。このような腫瘍随伴症候群は、肺がんの大きさや位置には関係なく、肺がんが胸部の外へ広がっていることを示すものではありません。この症候群は、がんが分泌する物質（ホルモン、サイトカイン、その他の様々なタンパク質）によって引き起こされます。肺がんに随伴する一般的な症候には以下のものがあります。

• 扁平上皮がん患者やがんが骨に広がった患者における高カルシウム血症（カルシウムの血中濃度が高くなること）

• 抗利尿ホルモン不適合分泌症候群（SIADH）

• ばち状指（肺性肥大性骨関節症［骨や関節の炎症］を伴うことがある）

• 移動性の表在静脈血栓症（トルソー症候群）を伴う凝固亢進状態、しばしば脚に血栓が生じる

• 重症筋無力症の症状に似た症状（イートン-ランバート症候群）

• クッシング症候群

• 他の様々なタイプの末梢神経機能障害

通常、胸部X線検査が最初に行われます。多くの場合、胸部X線検査で肺腫瘍を発見できますが、腫瘍が小さい場合は見落とされることもあります。ときには、手術前などに、別の理由で行われた胸部X線検査で異常が発見され、それが診断の最初の手がかりになることがありますが、がんがあることの証明にはなりません。

続いてCT検査が行われることもあります。CT検査では特徴的なパターンがみられるため、診断に役立ちます。また、胸部X線検査では判別できない小さな腫瘍も確認できる上、胸の内部にあるリンパ節の腫れの有無も明らかにできます。

PET検査やPET-CT検査（PETとCTの技術を組み合せた1台の装置で実施する検査）などの新しい技術は、がんが疑われる患者の評価に用いられることが増えており、しばしば胸部以外に広がった病気の検出に役立ちます。CT検査またはPET-CT検査で十分な情報が得られなかった場合は、MRI検査を利用することもあります。

肺がんの診断を確定するには、通常、がんと疑われる部分から採取した肺組織を顕微鏡で調べる必要があります。ときに、せきとともに吐き出されたたんから、喀たん細胞診と呼ばれる検査に十分な材料が得られることもあります。がんによって悪性胸水がたまっている場合、胸水を採取して検査するだけで十分なこともあります。しかし、通常はやはり、腫瘍から直接組織サンプルを採取（生検）する必要があります。組織サンプルの採取によく使用される方法に、気管支鏡検査があります。この方法では、柔軟な機器を用いて患者の気道を直接観察しながら、腫瘍サンプルを採取できます。超音波装置を組み込んだ気管支鏡では、胸部中央（縦隔）のリンパ節など、通常の気管支鏡では見ることができない組織を見つけ、生検を行うことが可能になります。これは病期分類に役立ち、治療の指針となります。

がんが太い気道からかなり離れた部位にあって気管支鏡が届かない場合は、通常、皮膚から器具を挿入してサンプルを採取します。この方法を経皮的針生検と呼びます。場合によっては、開胸術という外科手術でしか、サンプルを採取できないこともあります。縦隔鏡検査が行われることもあり、この方法では、胸部の中央から腫大したリンパ節のサンプルを採取して調べ（生検）、リンパ節腫大の原因が炎症なのか、がんなのかを判定します。

医師は組織サンプルを用いて遺伝子検査を行うこともあり、この検査によって、がんの原因が突然変異であるのかどうか、その突然変異による影響を標的とした薬剤でがんを治療できるのかどうかを調べます。

顕微鏡検査でがんが特定されると、通常はさらに検査を行って、がんが広がっていないか調べます。PET-CT検査と頭部画像検査（脳のCTまたはMRI検査）を行い、特に肝臓、副腎、または脳などに肺がんが転移していないか調べることもあります。PET-CT検査が利用できない場合は、胸部、腹部、骨盤部のCT検査とともに骨シンチグラフィーを行います。骨シンチグラフィーにより、がんの骨への転移が明らかになることがあります。

がんは以下に基づいて分類されます。

• 腫瘍の大きさ

• 近くのリンパ節に転移しているかどうか

• 離れた臓器に転移しているかどうか

肺がんの病期を判定するために、様々な分類法が用いられています。肺がんの病期を判定することによって、最適な治療法を決定し、患者の予後（今後の見通し）を推定することができます。

スクリーニング検査は、症状がなく高リスクの人を対象に、早期の段階で病気の徴候がないか調べる検査です。肺がんのスクリーニング検査には、低線量CT検査などがあります。

すべての人を対象としたスクリーニング（すなわち、危険因子の有無にかかわらず行うスクリーニング）は、肺がんによる死亡のリスクを低減することが示されていないため、推奨されていません。検査には費用がかかるものもあり、偽陽性の結果が出る（がんがないのに誤ってがんがあると判定される）と、いたずらに不安をあおられることもあります。また、その逆もあり、がんが実際にあるにもかかわらず、スクリーニング検査で陰性の結果が出ることもあります。

しかし、高リスクの人を対象としたスクリーニングは推奨されています。医師はスクリーニング検査を実施する前に、個人毎に特定のがんに対するリスクを正確に判定するように努めます。肺がんのスクリーニングが有益でありうるのは、中年以降のヘビースモーカーまたは長年喫煙している人などです。現在のガイドラインでは、20 pack-year（1日あたりの箱数に喫煙年数を掛けて計算する）を超える喫煙歴があり、現在喫煙しているか、または禁煙してからの経過期間が15年以内の50～80歳の人にスクリーニングが推奨されています。放射線量を通常より抑える技術を用いたCT検査を毎年行うことで、治療できるがんを発見でき、人の命を救えると考えられています。しかし、これらのリスクの高い人において胸部X線検査と、たんの検査によるスクリーニングは推奨されていません。

手術は、肺の外へ広がっていない（早期の）非小細胞肺がんに対して選択される治療法です。一般に、小細胞肺がんは進行が速く、診断時点でしばしば肺を越えて広がっているために化学療法や放射線療法で治療されることから、早期がんでも手術は使用されません。非小細胞肺がんに対しても、がんが肺の外へ広がっている場合や気管に近すぎる場合、がん以外の重篤な疾患（重度の心疾患や肺疾患など）がある場合には、手術ができないこともあります。

医師は、手術に先立って肺機能検査を行い、手術後に残った肺だけで十分な酸素を供給し、呼吸機能を維持できるかどうかを判断します。検査の結果、肺のがん化した部分を切除することによって肺機能不全に陥ると判断される場合、手術はできません。切除する肺の範囲は手術担当医の判断で決められ、肺の一区域の一部分から片肺全体まで、患者によって様々です。

非小細胞肺がんは、手術で取りきれることがありますが、必ずしも治癒するわけではありません。手術後にさらに補助（アジュバント）化学療法を行うことで、生存率が改善する可能性があるため、極めて小さながんである場合を除き、すべての患者に行われます。手術を行う前に腫瘍を縮小させるため、手術前に化学療法（術前補助療法と呼ばれます）が行われることがあります。

がんが他の部位（結腸など）で発生して肺へ転移した場合、原発巣の切除後に、肺へ転移したがんも切除することもあります。この処置が勧められることはまれで、がんが肺以外に転移していないことを検査で明らかにする必要があります。

放射線療法は、非小細胞肺がんと小細胞肺がんのいずれにも使用されます。手術を望まない患者、別の病気（重度の冠動脈疾患など）があるため手術が受けられない患者、がんがリンパ節などの肺近くの組織に広がっている患者に対して、放射線療法を行うことがあります。がんを治療するために放射線療法を用いますが、患者によっては、がんが部分的に小さくなるだけ、あるいはがんの増殖が遅くなるだけのこともあります。このような患者では、放射線療法に化学療法を併用することで生存率が改善します。

小細胞肺がんの患者で、化学療法に対する反応が良好な場合、脳への転移を予防するために、頭部への放射線療法が有益な場合があります。すでに脳に転移している場合でも、頭痛、錯乱、けいれん発作などの症状を緩和するために、脳への放射線療法がよく使用されます。

放射線療法は、喀血、骨痛、上大静脈症候群、脊髄圧迫など肺がんの合併症を抑える効果もあります。

化学療法は、非小細胞肺がんと小細胞肺がんのいずれにも使用されます。小細胞肺がんでは、化学療法が治療の柱になりますが、ときに放射線療法と併用されることもあります。小細胞肺がんで化学療法が選択されるのは、このがんは進行が速く、診断時にすでに肺から離れた場所に転移していることが多いためです。肺がんが進行している患者では、化学療法により生存期間が延長することがあります。治療しなければ、生存期間の中央値はわずか6～12週間です。

非小細胞肺がんでも、通常、化学療法により生存期間が延長し、症状が緩和します。非小細胞肺がんが体の他の部位へ転移している患者では、治療することで生存期間の中央値が9カ月に延びます。分子標的療法でも、肺がん患者の生存期間が改善することがあります。

非小細胞肺がんの患者は、化学療法や放射線療法、または分子標的療法によって、治療しない場合に比べてかなり長く生きられる可能性があります。分子標的療法には、肺腫瘍だけを標的とした生物学的製剤などの薬剤があります。研究では、がん細胞の中にあるタンパク質や、がん細胞を栄養する血管内にあるタンパク質がいくつか確認されています。これらのタンパク質は、がんの増殖や転移を制御したり、促進したりすることに関与している可能性があります。そこで、このような異常なタンパク質の作用に働きかけて、がん細胞を殺傷したり、増殖を阻止したりする能力をもった薬剤が開発されています。そのような異常を標的とした薬剤には、ベバシズマブ、ゲフィチニブ、エルロチニブ、クリゾチニブ、ベムラフェニブ、ダブラフェニブなどがあります。

ニボルマブ、ペムブロリズマブ、デュルバルマブ、イピリムマブ、アテゾリズマブといった、免疫療法薬は、患者自身の免疫系ががんと戦うのを助けます。これらの薬剤は、通常の化学療法の薬剤の代わりに用いられたり、同時に用いられることもあれば、従来の化学療法を試して効果がなかった場合に初めて使用されることもあります。

レーザー療法が用いられることもあり、レーザーを利用して肺腫瘍を取り除いたり、小さくしたりします。腫瘍が小さい患者や手術が受けられない患者では、高エネルギー電流（ラジオ波焼灼術）または凍結（凍結療法）により腫瘍細胞を破壊することもあります。

肺がんの患者では、その他の治療が必要になることもよくあります。そのような治療の多くは緩和療法と呼ばれ、がんそのものの治癒よりも、むしろ症状を和らげ、生活の質を改善することを目的としています。

肺がん患者の多くは、治療を受けたかどうかにかかわらず肺機能が著しく低下しているため、酸素療法や気管支拡張薬（気道を広げる薬）の投与により呼吸の補助を行うことがあります。

しばしば痛みに対する治療も必要になります。オピオイドは、しばしば痛みの緩和に用いられますが、便秘などの副作用があり、その副作用にも治療を必要とします。