金属フューム熱は通常、溶接および関連する工程で発生する、金属を含む蒸気への職業曝露によって引き起こされます。ポリマーフューム熱は、ポリテトラフルオロエチレン（PTFE、テフロン®として知られます）などの特定のフッ素化ポリマー製品への曝露によって引き起こされます。
金属フューム熱は通常、亜鉛の蒸気を吸い込むことで発生します。
金属フューム熱とポリマーフューム熱は、発熱、悪寒、疲労、筋肉痛、関節痛、頭痛などの同様の症状を引き起こします。
どちらの病気も、金属または高分子化合物を含んだ蒸気への曝露と特徴的な症状に基づいて診断されます。
通常は症状を緩和する処置（解熱薬の投与など）が行われますが、呼吸困難がある場合は人工呼吸器が必要になることもあります。
1970年代、金属フューム熱は溶接工の間でかなり一般的でした。20～59歳の溶接工の約3分の1が、現役生活の中で1回以上経験していました。安全規制が改善されたので、今日では金属フューム熱はあまり一般的ではありません。米国では、毎年約1500～2500例発生しています。金属フューム熱は、溶接を行う芸術家や愛好家など、作業現場以外の溶接工にも発生することがあります。金属フューム熱では通常、亜鉛を吸入することが関係しています。
ポリマーフューム熱は金属フューム熱と同様の症状を引き起こしますが、ポリテトラフルオロエチレン（テフロン®）を高温に加熱したときに生じる蒸気に曝露することによって引き起こされます。家庭の台所でテフロン®調理器具の過熱によって発生したPTFEの蒸気への曝露により、ヒトにポリマーフューム熱が生じ、ペットの鳥が死亡したことがあります。米国では職場の安全が改善されたため、今日では職場でのポリマーフューム熱はあまりみられません。
症状
金属フューム熱では、典型的にはインフルエンザに似た症状がみられます（発熱、悪寒戦慄、疲労感、筋肉痛、関節痛、頭痛など）。その他の症状としては、乾いたせき、息を吸ったり吐いたりするときの胸痛、息切れ、のどの痛み、筋肉のけいれん、味覚の異常などがあります。腹痛、吐き気、嘔吐はあまりみられません。
曝露から4～10時間後に症状が現れます。労働者がシフト勤務を終えた後に症状が現れることがあるため、症状と職場での曝露との関連を同定することがより困難になります。
労働者がその勤務週に再び蒸気にさらされると、症状は軽くなり、その勤務週の間に軽減していきます。しかし、週末を過ぎると症状が重くなります。そのため、これは月曜日の朝の発熱（Monday morning fever）と呼ばれることもあります。
重度の金属フュームはまれで、急性呼吸窮迫症候群（ARDS）に似ています。重度の金属フューム熱では、発熱と呼吸困難が生じます。呼吸が速くなり、喘鳴（ぜんめい）が生じ、呼吸時にパチパチという音がします。血液中の酸素レベルが低下します。
ポリマーフューム熱 の症状は金属フューム熱と同じです。しかし、ポリマーフューム熱の症状は、その勤務週の間に曝露を繰り返しても軽減しません。
診断
医師による評価
胸部X線検査
金属フューム熱を診断するために、医師は曝露の可能性について質問し、聴診器で肺の音を聞くなどの身体診察を行います。亜鉛の蒸気にさらされた労働者などに特徴的な症状がみられる場合には、金属フューム熱と診断されます。
胸部X線検査が行われます。金属フューム熱の人では典型的には正常ですが、ほかに考えられる症状の原因（肺炎など）を調べるために使用されます。ときに、胸部CT検査が行われることもあります。
肺機能検査を後で行うこともあります。
医師は、加熱したPTFEまたは過熱したテフロン®調理器具への曝露の後に特徴的な症状がみられることに基づいて、ポリマーフューム熱の診断を下します。
環境中の亜鉛およびその他の金属の蒸気または高分子化合物の濃度を作業場の様々な場所で測定し、曝露の程度を判定します。
予後（経過の見通し）
治療
解熱薬の投与など、症状を緩和するための処置
必要に応じて、人工呼吸器の使用
金属フューム熱およびポリマーフューム熱の治療では、症状の緩和に重点が置かれます。非ステロイド系抗炎症薬（NSAID）などの解熱薬の投与が含まれます。
ARDSに似た重症例では、発熱や他の症状を軽減する薬のほか、ときに呼吸を補助する処置（人工呼吸器など）による治療が数日から数週間にわたって必要になることがあります。
金属フューム熱またはポリマーフューム熱の患者は、しばしば救急医療機関に紹介されますが、ほとんどの人は帰宅できます。コルチコステロイドを経口または静脈内投与する場合があります。
金属フューム熱のある労働者には、個人防護具（PPE）を使用して亜鉛の蒸気への曝露を減らすよう注意すべきです。PPEによって曝露が適切に抑えられない場合、または複数の労働者が影響を受けている場合には、曝露を減らすための他の措置を実施するよう雇用主に連絡します。
